1888年、『火事の多い東京で人々のくらしを守りたい』という思いから、日本初の火災保険会社「東京火災」が創業。お客さまを守るという強い使命感を持った彼らは私設消防団である「東京火災消防組」を結成し、火災発生時にはみずから消火に奮闘し頼られる存在となりました。
この頃、日本は急速に近代化を進め、海運業や製造業を中心に大きく発展。大阪の産業界を支えた「日本火災」と「日本海上」、日本初の傷害保険である「日本傷害」、関西の「中外海上」「辰馬海上」「神国海上」と北海道の「大北火災」、日本と台湾の架け橋となる「大成火災海上」と、のちの損保ジャパンの源流となる各社がそれぞれの背景・使命のもと相次いで誕生し、挑戦の歴史が始まりました。

「東京火災消防組」の法被には火消しの道具である「とびぐち」が描かれていました。人や街を守りたいという熱い思いの象徴として、のちの安田火災でも社章として継承されました。

1923年9月1日、関東大震災が発生。
約10万5千人の命が失われ、57万戸を超える家屋が被害を受けました。地震被災の補償は基本的に「免責」とされたことから、被災者の不満が社会問題化。
大成火災が早期に自力で見舞金を支払うなど、保険会社各社が犠牲的精神とともに補償と復興に尽力しました。
保険会社が社会的役割を高めていく中、現在の損保ジャパンのルーツとなる「大成火災海上」「日産火災海上」「安田火災海上」「日本火災海上」「興亜火災海上」の5社が揃います。日本の復興と発展を支え、経済発展の礎を築きました。

戦後、日本経済の復興そして躍進とともにモータリゼーションが進み、自動車事故が社会問題化。1955年には交通事故による被害者の救済を目的に、自動車損害賠償保障法（自賠法）が公布され、各社が自動車損害賠償責任保険の販売を開始しました。市民にとってより身近な存在へ。保険会社は経済発展を追い風に大きく成長していきます。

21世紀。ITの進化やグローバル化によって社会が急速に変わる中、保険業界も1990年代の法改正を追い風に再編成が進みました。2001年に日本火災海上と興亜火災海上が合併して「日本興亜損保」となり、翌2002年には安田火災海上と日産火災海上が合併して「損保ジャパン」へ。2014年にはこの2社が合併して損保ジャパン日本興亜となりました。

2020年4月、「損保ジャパン」に社名を変更しました。
デジタルデバイスの普及や新型コロナウイルス感染症の拡大など激変する時代において、ライフスタイルや世の中の価値観も大きく変化しています。損保ジャパンは、これまで各社が培ってきた知恵や経験を集結し、SOMPOグループの中核事業として、より良い社会の実現のために激変する時代に挑み続けます。